仮想通貨リップル(XRP)のはじまり
リップル(XRP)は、カナダのエンジニア「ライアン・フッガー氏」によって考案された決済方法です。
IOUという借用書を発行することによって個人同士がお金をやりとりできる分散型のネットワークを実現させるものでした。
彼は2004年にシステムをホワイトペーパーで発表したのですが、時期がまだ早すぎたため浸透しなかったようですね。
ビットコインが生まれる
2008年11月1日サトシ・ナカモトと名乗る人物から論文が発表されました
この論文には、
１．プルーフ・オブ・ワークという認証アルゴリズム
２．ブロックチェーンという分散型台帳
を組み合わせて「ビットコイン」という新しいシステムを実現する内容が掲載。
2009年1月9日に集まった仲間達が、世界初のビットコイン「BitcoinQt」を発行。
しかし、ビットコインには問題がありました。
取引の処理能力が1秒あたり3回〜7回しかなかったことです。
みなさんご存知のVISAカードは1秒あたり1万回の処理ができるので、比べればどれくらい少ないのかご理解頂けるでしょう。
また、中国が電気代が安いため、ビットコインのマイナーが中国に一点集まってしまい、BTCが不公平に分配されてしまう問題が露出。
そして、サトシ・ナカモト氏はその後ビットコインを100万BTC採掘してから、彼が絶大な信頼をおく「キャビン・アンドレセン」に事業継承して姿をくらましました。
キャビン・アンドレセンは、2015年8月にグーグル出身のマイク・ハーンとともに、ビットコインのブロックサイズを拡張した（処理能力向上）ビットコインXTをリリース。
性能の問題は解決したが、中国のマイナー達の協力を得ることができず、アップグレードに失敗。
一部に独占されているのが、サトシ・ナカモトの考えとは「ズレている」ことを理由に2人は撤退。
しかしながら、ビットコインの分散型技術や暗号資産という考え方は世界中のエンジニア達の注目を集めました。
リップル(XRP)のコンセンサス・アルゴリズムの仕組み
2011年3月、取引所「マウントゴックス」創業者のジェド・マケーレブが、ビットコインを応用した「コンセンサス」という二重支払いを防止するアルゴリズムを発明。
コンセンサス・アルゴリズムは、ビットコインよりも高処理能力で電力消費率も良いものでした。
2011年11月アメリカ国家安全保障局(NSA)のデイビット・シュワルツが参加。
※アメリカ国家安全保障局(NSA)とは？
1949年5月20日に「軍保安局」（Armed Forces Security Agency、AFSA）として設立されたアメリカ国防総省の情報機関
2012年2月天才技術者と言われているアーサー・ブリットも参加。
2012年6月3人はマイニング（採掘）を使用しないビットコインとは異なる分散型台帳XRPLedgerの開発に成功。
その台帳上に「XRP」という暗号資産を発行。
リップル(XRP)社創業、クリス・ラーセン参加
2012年8月金融業界の革命家のクリス・ラーセンが参加
2012年9月リップルの生みの親ライアン・フッガーと話し合いリップル社の前進となるニューコイン社を設立。
この時分散型台帳に発行されたXRPの8割を会社に譲渡。
ここで、2004年ライアン・フッガーが提唱したリップルプロジェクトが3人の天才達とともに再スタート。
2012年10月ニューコイン社からオープンコイン社に変更。
ビットコインウォレットの開発を可能にしたビットコインJSの開発者のステファン・トーマスが参加。
2013年5月Googleが同社へ出資
2013年7月、XRPの分配方針について対立したジェド・マケーレブは同社を去る。
代わりにステファン・トーマスが最高技術責任者（ＣＴＯ）に就任し、デイビッド・シュワルツが取締役になり、2013年9月にリップルラボ社（Ripple Labs, Inc.）に改名。
リップル社の分散型台帳XRPLedgerとは？
リップルの分散型台帳。
当初は、リップル・コンセンサス・レジャー（ＲＣＬ）と呼ばれていました。
RCLは後ほど記述するインターレジャーというシステムを導入後に、XRPLedgerと改名されることになります。
XRPLedgerはビットコインのサトシ・ナカモトが提唱したプルーフ・オブ・ワークという仕組みではなく、独自に開発されたコンセンサス・アルゴリズムの仕組みを導入することによって、ビットコインの処理能力問題の克服や消費電力の改善などに大幅に有効的なものでした。
スピード
XRPledgerの最大の特長はスピード。
取引の承認時間はビットコインの1000倍と言われています。
ビットコインは取引が完了するのに、10分、長くて1日とかかってしまう場合がありますが、リップルはたったの3秒で取引が完了します。
ビットコインは送金中にボラリティリスク（価格変動による損失）がありますが、
リップルはありません。
手数料
またビットコインのプルーフ・オブ・ワークは手数料が数百円〜数千円かかる場合がありますが、リップルのコンセンサス・アルゴリズムだと1円程度で済みます。
ブリッジ資産
ブロックチェーン台帳のビットコインは、そのまま日本円やドルなどに交換できる電子マネーのように考えられることもありますが、
XRPLedgerのXRPは価値交換を行うためのブリッジ通貨として機能します。
円とドルを交換するために、一旦XRPを経由するといったイメージになりますね。
2015年10月リップル社は世界中の国際送金を行っている銀行に技術をシェアしました。
これによりリップル社は世界経済フォーラムに2015年のテクノロジーパイオニアに選出されています。
これには、過去AirBnb、Goolge、ツイッターなども選出されています。
インターレジャープロトコルILPの仕組みが誕生
2015年5月ステファン・トーマスとデイビット・シュワルツは、異なる台帳での取引を可能にするインターレジャープロトコルの開発に成功。
インターネットのプロトコルを応用したもので国際送金を目的に作られました。
これにより、日本のビットコインをXRPに交換して受け取り先のアメリカではXRPをドルに交換して受け取るということができるようになりました。
リップル社銀行市場へ本格的に参入
2015年10月リップル社は、金融機関向けにサービスを開始しました。
すると、CGI、アクセンチュア、DHコーポレーション、ボランテ・テクノロジーズ、インテレクトEUなどが一気にリップルを採用。
さらに、バンクオブアメリカ・メリルリンチ（米国）、サンタンデール銀行（スペイン）、ウエストパック銀行（オーストラリア）、ラボバンク（オランダ）、トロント・ドミニオン銀行（カナダ）、カナダロイヤル銀行（カナダ）など世界的大手の銀行からも採用されることが決定。
2015年12月米経済紙「フォーブス」はリップル社を「ザ・フィンテック50」に選出しました。
リップルアジアの内外為替一元化コンソーシアム
2016年1月日本のSBIグループがリップル社に出資し、株式を17％所有しました。
2016年5月SBIグループとリップル社によって、共同会社リップルアジアが日本に設立。
2016年10月りそな銀行、みずほフィナンシャルグループ、三井住友信託銀行など42の銀行がメンバーになって「内外為替一元化コンソーシアム」を立ち上げます。
その後も三菱ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、ゆうちょ銀行などが次々に参加と参加。
2017年7月には日本の銀行の8割が加盟。
リップルネットの誕生
2016年9月にはバンクオブアメリカ・メリルリンチ、カナダロイヤル銀行、サンタンデール銀行、スタンダード・チャータード銀行、ウニクレーディト・イタリアーノ、ウエストパック銀行がリップルの分散型台帳技術を採用する「グローバル・ペイメンツ・ステアリング・グループ（ＧＰＳＧ）を発足。
2017年8月リップル社はインターレジャー・プロトコルを統合したエックスカレント（xCurrent）、エックスラピッド（xRapid）、エックスビア（xVia）と呼ばれる金融機機関向けの国際送金決済のための３つの製品と、それらの製品を採用した金融機関などによって構築されるクラウド型の資金決済ネットワークであるリップルネット（RippleNet）を発表。
これらの製品は、今まで銀行が数日かかっていた国際送金をわずか数秒で実行することを可能にし、米FRB（連邦準備制度）は今後リップルのサービスが次世代国際送金の土台になると言及。
リップルアジアのRCクラウド
2017年12月SBIリップルアジアはエックスカレント(Xcurrent）を統合したRCクラウドを発表。
さらに送金スマホアプリも開発。
利用者は相手先の電話番号やQRコードなどを指定するだけで、手数料無料で送金できるようになり、2018年3月「マネータップ」という名称で内外為替一元化コンソーシアムから発表。
SBIリップルアジアの親会社ＳＢＩホールディングスは、2019年3月にマネータップ株式会社を設立。
リップル社CEOガーリングハウス氏の発言
2017年1月からCEOに就任したガーリングハウスCEOは、日本経済新聞で次のように言及しています↓
ブラッド・ガーリングハウス：
「リップルが目指すのは『価値のインターネット化』だ。
情報がインターネットを通じて低コストで送れるようになったように、価値を低コストで送れるようにする。
これまで大口の送金でなければ割に合わなかった少額の送金なども可能になる。
価値を動かすコストが飛躍的に低下する」
「例えば何かを利用、消費したときにリアルタイムで価値を移動できる。
これまで自動車は部品会社が自動車メーカーに納入し、消費者はメーカーに代金を支払っていた。
将来は消費者が部品メーカーにも相応の代金を直接支払えるようにしたい。
コーヒーならば、消費者がレストランで支払ったお金がそのままコーヒー栽培農家にも送金されるようになる」